投資をはじめる前に、まずこの25語から。学ぶ順番に並べたので、STEP1から読むと、お金の基本がひと通りわかります。
STEP1 はじめる前に知っておきたいこと
- 生活防衛資金
- 病気や失業など不測の事態に備えて、生活費の3〜6ヶ月分を目安に確保しておく現金。投資を始める前の土台。
- 複利効果
- 運用で得た利益を元本に加えて再投資することで、利益が利益を生み、資産が加速度的に増えていく効果。
- 72の法則
- 資産が2倍になるまでの年数を概算できる計算式。「72÷金利(%)」で求められ、複利効果を実感しやすい目安。
- 老後2000万円問題
- 2019年に金融庁が示した試算で、公的年金だけでは老後資金が約2,000万円不足する可能性があるという指摘。
STEP2 お得な制度を知る
- 積立投資
- 一定額を定期的にコツコツ投資する方法。時間を味方につけてリスクを抑えながら資産を増やす王道の手法。
- 新NISA
- 2024年に始まった非課税投資制度。年間360万円まで、生涯1,800万円まで運用益が非課税になる。
- iDeCo(個人型確定拠出年金)
- 自分で掛金を拠出し運用する私的年金制度。掛金が全額所得控除になるなど税制優遇が受けられる。
STEP3 投資できる商品を知る
- インデックスファンド
- 日経平均やS&P500などの指数に連動する運用を目指す投資信託。低コストで分散投資できるのが特徴。
- アクティブファンド
- 指数を上回るリターンを目指し、運用担当者が銘柄を選定する投資信託。信託報酬はインデックスより高め。
- 信託報酬
- 投資信託を保有している間、運用・管理の対価として継続的にかかる手数料。長期投資では特に重要なコスト。
- ノーロード投信
- 購入時手数料が無料の投資信託。コストを抑えたい長期・積立投資家に選ばれやすい。
- 基準価額
- 投資信託1口(または1万口)あたりの時価。株価と同様に日々変動し、売買の基準となる。
- 分配金
- 投資信託の運用益などから投資家に還元されるお金。受け取ると基準価額はその分下がる点に注意。
- 個人向け国債
- 国が個人投資家向けに発行する債券。最低金利保証があり、比較的安全性が高いとされる。
- REIT(リート)
- 投資家から集めた資金で複数の不動産を運用し、賃料収入や売却益を分配する仕組みの金融商品。
- 高配当株
- 株価に対する配当金の割合(配当利回り)が高い銘柄。安定した収入(インカムゲイン)を狙う投資家に人気。
STEP4 買い方と守り方
- ドルコスト平均法
- 価格が変動する商品を定期的に一定額ずつ購入する方法。購入価格を平準化し、高値づかみのリスクを抑える。
- 分散投資
- 値動きの異なる複数の資産に投資先を分けることで、特定の資産が値下がりした際の影響を和らげる基本戦略。
- 損切り(ストップロス)
- 含み損が一定水準に達した時点で売却し、それ以上の損失拡大を防ぐ投資手法。
STEP5 数字の見方
- 利回り
- 投資した金額に対して得られる利益の割合。債券では価格変動により購入時の利率と実際の利回りが異なる。
- 配当利回り
- 株価に対する年間配当金の割合。配当金÷株価×100で算出し、株式のインカムゲインの目安になる。
- PER(株価収益率)
- 株価が1株あたり利益の何倍かを示す指標。数値が低いほど株価が割安とされる目安の一つ。
- PBR(株価純資産倍率)
- 株価が1株あたり純資産の何倍かを示す指標。1倍を下回ると理論上「解散価値」より割安とされる。
STEP6 為替のキホン
- 円安・円高
- 円の価値が他通貨に対して下がることを円安、上がることを円高という。円安は輸入コスト増・海外資産の評価増につながる。
- 外貨建て資産
- ドルやユーロなど外国通貨建てで保有する資産。円安・円高による為替差損益が発生する。
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