投資・資産形成でよく出てくる用語を、やさしい言葉で解説する単語帳です。気になる言葉から読んでみてください。
資産形成
複利効果運用で得た利益を元本に加えて再投資することで、利益が利益を生み、資産が加速度的に増えていく効果。
積立投資一定額を定期的にコツコツ投資する方法。時間を味方につけてリスクを抑えながら資産を増やす王道の手法。
新NISA2024年に始まった非課税投資制度。年間360万円まで、生涯1,800万円まで運用益が非課税になる。
老後2000万円問題2019年に金融庁が示した試算で、公的年金だけでは老後資金が約2,000万円不足する可能性があるという指摘。
iDeCo(個人型確定拠出年金)自分で掛金を拠出し運用する私的年金制度。掛金が全額所得控除になるなど税制優遇が受けられる。
72の法則資産が2倍になるまでの年数を概算できる計算式。「72÷金利(%)」で求められ、複利効果を実感しやすい目安。
生活防衛資金病気や失業など不測の事態に備えて、生活費の3〜6ヶ月分を目安に確保しておく現金。投資を始める前の土台。
株式投資
PER(株価収益率)株価が1株あたり利益の何倍かを示す指標。数値が低いほど株価が割安とされる目安の一つ。
高配当株株価に対する配当金の割合(配当利回り)が高い銘柄。安定した収入(インカムゲイン)を狙う投資家に人気。
信用取引証券会社からお金や株を借りて行う取引。自己資金以上の取引ができる分、損失も大きくなるリスクがある。
配当利回り株価に対する年間配当金の割合。配当金÷株価×100で算出し、株式のインカムゲインの目安になる。
損切り(ストップロス)含み損が一定水準に達した時点で売却し、それ以上の損失拡大を防ぐ投資手法。
PBR(株価純資産倍率)株価が1株あたり純資産の何倍かを示す指標。1倍を下回ると理論上「解散価値」より割安とされる。
投資信託
インデックスファンド日経平均やS&P500などの指数に連動する運用を目指す投資信託。低コストで分散投資できるのが特徴。
信託報酬投資信託を保有している間、運用・管理の対価として継続的にかかる手数料。長期投資では特に重要なコスト。
アクティブファンド指数を上回るリターンを目指し、運用担当者が銘柄を選定する投資信託。信託報酬はインデックスより高め。
分配金投資信託の運用益などから投資家に還元されるお金。受け取ると基準価額はその分下がる点に注意。
ノーロード投信購入時手数料が無料の投資信託。コストを抑えたい長期・積立投資家に選ばれやすい。
基準価額投資信託1口(または1万口)あたりの時価。株価と同様に日々変動し、売買の基準となる。
債券・金利
利回り投資した金額に対して得られる利益の割合。債券では価格変動により購入時の利率と実際の利回りが異なる。
金利上昇中央銀行の政策変更などで市場金利が上がること。一般に既発債の価格は下落し、新発債の魅力は増す。
格付け債券の元本・利息の支払い確実性を第三者機関が評価したもの。AAAが最高格付けで、低いほど信用リスクが高い。
個人向け国債国が個人投資家向けに発行する債券。最低金利保証があり、比較的安全性が高いとされる。
利付債・割引債定期的に利子が支払われる「利付債」と、額面より安く発行され満期に額面で償還される「割引債」。
イールドカーブ債券の残存期間ごとの利回りを線で結んだグラフ。景気動向を読むヒントとしても注目される。
不動産・REIT
REIT(リート)投資家から集めた資金で複数の不動産を運用し、賃料収入や売却益を分配する仕組みの金融商品。
利回り(不動産)物件価格に対する年間家賃収入の割合。表面利回りと、経費を差し引いた実質利回りがある。
空室リスク賃貸物件で入居者が決まらず家賃収入が得られなくなるリスク。不動産投資特有の代表的なリスクの一つ。
レバレッジ(不動産投資)借入(ローン)を活用して自己資金以上の物件に投資すること。収益を拡大できる一方、リスクも増す。
修繕積立金建物の老朽化に備え、将来の修繕費用としてあらかじめ積み立てておくお金。マンション投資では収支に直結する。
不特法(不動産特定共同事業法)
不特法(不動産特定共同事業法)複数の投資家から出資を募り不動産に投資する事業を規制する法律。不動産クラウドファンディングの根拠法。
優先劣後方式事業者(劣後出資者)が投資家(優先出資者)より先に損失を負担する仕組み。価格下落時に投資家の元本を守りやすくする。
匿名組合型(TK)出資投資家が事業者に出資し、事業から生じる利益の分配を受ける契約形態。不動産クラウドファンディングで広く使われる。
第1号事業者・第2号事業者不特法に基づく許可の区分。自ら不動産を保有・運用する「第1号」、他社保有の不動産の販売等を仲介する「第2号」など役割が異なる。
元本割れリスク出資した金額を下回って資金が返還される可能性があるリスク。優先劣後方式などである程度軽減されるが、ゼロにはならない。
為替・資産防衛
外貨建て資産ドルやユーロなど外国通貨建てで保有する資産。円安・円高による為替差損益が発生する。
円安・円高円の価値が他通貨に対して下がることを円安、上がることを円高という。円安は輸入コスト増・海外資産の評価増につながる。
ドルコスト平均法価格が変動する商品を定期的に一定額ずつ購入する方法。購入価格を平準化し、高値づかみのリスクを抑える。
インフレヘッジ物価上昇で現金の実質的価値が目減りするリスクに備え、株式や不動産など実物資産に分散すること。
分散投資値動きの異なる複数の資産に投資先を分けることで、特定の資産が値下がりした際の影響を和らげる基本戦略。
有事の金戦争や金融危機など「有事」の際に、資産の逃避先として買われやすいとされる金(ゴールド)の性質を表す言葉。